令和8年度がん検診のご案内

※無料：胃がん（バリウム検査）、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮がん

※胃がん（内視鏡検査）は自己負担金3,000円（生活保護受給中の方や中国残留邦人等で支援を受けている方は費用免除）

※肺がん検診において、国の指針により、今年度から喀痰検査は実施しないこととなりました。ご了承ください。

胃がん：レントゲン検査（バリウム）40歳以上

胃内視鏡検査 50歳以上 （2年に1度）

大腸がん：便潜血検査40歳以上

肺がん：胸部レントゲン検査40歳以上

※65歳以上の方は結核健診を併せて行います

乳がん（女性）：マンモグラフィ検査 40歳以上 （2年に1度）

子宮がん（女性）：内部頸部細胞診、(医師が必要と認めた場合)体部細胞診20歳以上 （2年に1度）

令和8年5月26日（火曜日）から直接医療機関へ申し込みください

子宮がん検診は市外医療機関でも受けることができます

下記予約開始日からWebまたは電話から申し込みください

【前半】令和8年6月15日（月曜日）～

【後半】令和8年8月24日（月曜日）～

集団検診の日程はこちら

Web予約（24時間受付可能）

予約専用ページ（https://www.cremonajk.jp/gyoda/form/blank_mail.php）か下記二次元コードを読み込み、申し込み

電話予約 予約受付電話番号 コールセンター（0120-973-493）

予約受付時間 平日9時30分～17時00分（夏季休業8月11日（火曜日）～8月16日（日曜日）年末年始休業12月26日（土曜日）～1月4日（月曜日）は除く）に電話してください

【注意事項】電話予約する前に必ずご確認ください

●原則として折り返し対応となります。自動音声より、折り返し電話の希望時間をお伺いしますので、必ず最後までお聞きいただき、ご希望の時間帯の番号を押してください（1番：午前 2番：午後 3番：終日）。番号の入力がないと、折り返し対象になりません。

●折り返し先の電話番号がわかるよう、必ず電話番号の非通知設定を解除してください

●電話の混雑を避けるため、一度折り返し待ちとなった場合はかけなおさないようにお願いします

●申し込み開始直後は回線の混雑が予想されます。折り返しが翌日以降になる場合もございますので、予めご了承ください（3営業日以内には必ず折り返しご連絡いたします）

●折り返し電話に出られなかった場合でも、時間を空けて再度ご連絡いたします

健（検）診受付時間   9：00～12：30         定員各日120名

日本では、一生のうちに男性の3人に1が、女性の2人に1人が「がん」になっています。また、がんは日本において昭和56年よりずっと死因第1位で、年間およそ38万人（男性およそ22万人、女性およそ16万人）がなくなっています。

部位別の死亡数は、男性では肺がんが最も多く、次いで大腸がん、胃がん、すい臓がん、肝臓がんの順となっています。女性では大腸がんが最も多く、次いで肺がん、すい臓がん、乳がん、胃がんの順となっており、加えて女性の乳がんや子宮頸がんは、若い世代の罹患率が高いことでも知られています。

がんは死因第1位の病気ですが、近年の医療の進歩によって、早期発見・早期治療を行うことで約9割が治癒する「治る病気」に変わってきました。この早期発見に最もつながる行動が「定期的にがん検診を受けること」です。

がん検診による最大のメリットは、早期発見により9割近くが治療できることです。それだけでなく、早期であれば身体にかかる負担も軽く済む場合があり、経済的負担が少なくなります。

また、検診によってがん以外の病気が発見され治癒につながる場合もあります。当然、検診の結果を確認することで「安心して日常生活を送ることができる」というのも気持ちの面で大きなメリットといえるでしょう。

しかしながら、「がん検診を受けていれば100%安心！」ではありません。最新の優れた装置を用いても、100％の精度を期待することは困難で、検診では見つけられない小さながん（偽陰性）もあります。また、がんがなくても検診の結果が陽性となること（偽陽性）もあります。

なお、がん検診は基本的に症状のない健康な方を対象に行っています。既に何らかの気になる症状が出ている方は、検診ではなく医療機関を受診しましょう。

検査を受けて、がんなのかどうか判断がつかない場合に「要精密検査」となります。この診断は絶対に放置してはいけません。必ず専門医のいる医療機関を受診してください。

精密検査からは費用が個人負担（医療保険適用）となりますので、必ず健康保険証やマイナンバーカード、資格確認書をお持ちの上受診してください。また、精密検査の結果は統計的に処理され、がん予防のための対策や検診の精度を上げる目的で、個人の同意がなくても市区町村や検診機関で情報を共有することになっています（個人情報保護法の例外事項として認められています）。